ほとんどのCEOは、四半期のベンチマークや売上を小数点以下まで正確に述べることができます。しかし、自社のサイバーリスクエクスポージャーについて尋ねると、回答は途端に曖昧になります。今日のCEOがセキュリティを重視していないわけではありません。サイバーセキュリティは、取締役会や経営幹部にとって最重要課題の一つです。問題はより根深く、セキュリティリスクをビジネスリーダーに説明する方法が根本的に機能しておらず、事業成果への影響が見落とされている点にあります。

CISOとCEOの間で起こるコミュニケーション上の問題の多くは、能力不足が原因ではありません。よくある課題、すなわち「知識の呪い」から生じています。知識の呪いとは、専門家（この場合はセキュリティリーダー）が、会議に参加している全員が技術情報や用語について一定の理解を持っていると思い込んでしまう認知バイアスです。その結果、複雑なリスクを平易な言葉に分解し、現実のビジネス文脈で説明することができなくなります。

Ivantiの2026年サイバーセキュリティの現状レポートは、この認識のずれを浮き彫りにしています。セキュリティ専門家の約6割が、自社チームによる経営層へのリスクエクスポージャーの伝達は「ある程度有効」にとどまると回答しています。

CEOとCISOが同じ言葉で話していないと、事業上重大な脆弱性が技術用語の陰に隠れてしまう可能性があります。コミュニケーションが機能しなくなると、組織は的外れな投資に時間とコストを費やし、侵害が発生して初めて対話を余儀なくされるまで、防御上のギャップに気づけないことがあります。

脅威レベルが高まり、AIを活用した攻撃が高度化し、データ侵害が毎週のように報じられるなか、CISOと経営層の間で明確にコミュニケーションを取ることの重要性は、かつてないほど高まっています。

このコミュニケーションギャップがなぜ続くのかを理解するには、根本的な課題と、成功を測定するために使われている指標の両方を検証する必要があります。

サイバーリスクのコミュニケーションが失敗する理由：知識の呪い

CEOとCISOの間にあるこの認識のずれは、データ不足が原因ではありません。むしろその逆です。CEOの立場から見ると、課題は注意力や意図の欠如ではありません。ダッシュボード、指標、略語、深刻度スコアを見せられても、それらの結果が事業全体にどのような影響を及ぼすのかを理解できないことが問題なのです。

セキュリティリーダーは、会議の参加者の多くが、CVSSスコア、攻撃対象領域、ゼロデイ脆弱性といった用語が持つ意味を理解していない可能性があると考える必要があります。CEOが求めているのは、指標、略語、深刻度スコアで埋め尽くされたダッシュボード以上のものです。

サイバーセキュリティの説明では、さらに一歩踏み込み、これらの結果が事業に及ぼす財務面、法務面、評判面の影響を示す必要があります。CISOは「今月587件の重大な脆弱性を検出しました」と報告するかもしれません。しかしCEOが本当に知る必要があるのは、「そのうちどれが顧客へのサービス提供能力を脅かしており、それに対処する計画は何か」ということです。

CEOにとって重要なサイバーセキュリティKPI

有用なKPIは、脆弱性管理の取り組みとビジネスリスクを明確に結び付けます。しかし、Ivantiのサイバーセキュリティ調査によると、セキュリティチームが最もよく使用しているKPIは、リスクの文脈を反映できていません。

現在、サイバーセキュリティのエクスポージャースコアやその他のリスクベースの指標を追跡している企業は半数（51%）にとどまります。多くのセキュリティチームは、平均修復時間（47%）や修復済みエクスポージャーの割合（41%）といったプロセス指標に依然として依存しています。

MTTR、パッチ適用速度、修復率といった指標はセキュリティチームにとって重要ですが、測定しているのは運用効率であり、事業上のエクスポージャーや潜在的な財務影響ではありません。これらを単独で見ると安心材料のように見える一方で、本当に問うべきことを覆い隠してしまいます。それは、私たちはリスクを効果的に管理できているのか。

という問いです。速度とカバー範囲に焦点を当てたこれらの指標は、それ自体では良好に見えるかもしれません。しかし、現在の修復活動が実際にリスクポスチャーを改善しているかを示すには不十分です。脆弱性をどれだけ早く修復したか、どれだけ多く対処したかは、それほど重要ではありません。より重要なのは、適切な問題に対処しているかどうかです。

セキュリティチーム、取締役会、経営幹部の間で共通理解を得るには、分かりにくい指標を現実の利害に結び付ける必要があります。CEOにとってこれは、自社に特有の最重要リスクについてCISOと認識を合わせることを意味します。たとえば、高度な不正手口、PCI-DSSやSOXのような厳格なコンプライアンス要件、顧客の金融データを狙うランサムウェアの絶え間ない脅威に頻繁に直面している金融機関なのか。機密性の高い患者データを保護するために厳格なコンプライアンス基準を維持しながら、拡大する接続医療機器ネットワークの安全確保に取り組む医療機関なのか。

技術的な指標だけに依存した経営層向けセキュリティブリーフィングと、文脈やビジネスへの影響を加えたブリーフィングの違いを見てみましょう。

CISOが伝えること：

  • 「11,000件の脆弱性を発見しました。」
  • 「MTTRは25日から15日に短縮されました。」
  • 「重大なCVEの修復率は88%に達しました。」

CEOが実際に知る必要があること：

  • 「収益を生み出すシステムに影響を及ぼす可能性のある重大な脆弱性を10件特定しました。」
  • 「今日攻撃を受けた場合でも、昨年は48時間かかっていた重要業務の復旧を6時間で実施できます。」
  • 「この保護により、追加のコンプライアンスリスクを負うことなくEUへの事業拡大を進められます。」

経営層レベルのリスクアペタイト・フレームワークの構築

経営層とのコミュニケーションには、リスクをどのように定義し、測定し、議論するかについて、共有されたフレームワークと共通の参照点が必要です。一貫性の欠如や混乱をなくすには、すべてのステークホルダーがリスクアペタイト・フレームワークの策定と運用に関与する必要があります。

こうした対話の大きな目的の一つは、サイバーセキュリティプログラムの目標は完全に「リスクゼロ」になることではない、とビジネスリーダーに理解してもらうことです。現代のどの組織にとっても、完全にリスクのない状態になることは不可能です。つまりCEOは、自社のリスクアペタイトとリスクポスチャーを区別できなければなりません。

1. リスクアペタイト：組織が全体的な目標を追求するうえで、現時点でどの程度のリスクを許容する意思があるか。

2. リスクポスチャー：組織が現在さらされているリスクエクスポージャーの実態。

現在ではほとんどの組織が、どの程度のサイバーリスクを受け入れる意思があるのかを正式に定義する必要性を認識しています。Ivantiの調査では、80%を超える組織が文書化されたリスクアペタイト・フレームワークを持っていることが示されています。

しかし、日々の業務でこうしたフレームワークが厳密に守られていると回答した組織は半数未満です。フレームワークが文書上は存在していても、実際の意思決定を導いていない場合、組織のリスクアペタイトとリスクポスチャーが一致していない可能性が非常に高くなります。

エクスポージャー管理がコミュニケーションギャップを埋める仕組み

エクスポージャー管理とは、攻撃対象領域全体にわたる潜在的な脅威の範囲を継続的に特定し、優先順位付けし、検証するリスクベースのアプローチです。エクスポージャー管理を実践することで、セキュリティリーダーと経営層は、サイバーセキュリティをビジネスクリティカルなリスク中心に再構築する、単一の包括的な戦略のもとで連携できます。

すべての脆弱性を同等に扱うのではなく、エクスポージャー管理では、次の問いを通じて、組織にとって最も高いリスクを特定し、優先順位を付けることに焦点を当てます。

  • 現在のエクスポージャーのうち、脅威アクターが実際に悪用しているものはどれか。
  • 現在の事業運営に基づいて、どの資産を優先すべきか。
  • 侵害された場合、評判、顧客、法務面の損害という観点で最も大きな影響を及ぼす資産はどれか。

Ivantiの調査レポートによると、現在では約3分の2の組織がエクスポージャー管理に投資しており、リーダー層の理解も前年比で高まっています。しかし、実行面では依然として遅れがあります。自社のリスクエクスポージャー評価能力を「優れている」と評価している組織は、約4分の1にすぎません。

このギャップを解消し、エクスポージャー管理を効果的に運用に組み込むには、CISOは経営層とのコミュニケーションを次の3つの原則に基づけるべきです。

1. 技術的なシグナルをビジネス文脈に置き換える。脆弱性の件数を報告するのではなく、どのエクスポージャーが収益を生み出すシステム、顧客データ、規制対象環境に影響するのかを説明します。

2. 新たな脅威は量ではなく影響度で優先順位付けする。経営層は、新しい攻撃手法を一つひとつ追跡する必要はありません。事業に実質的な混乱をもたらす可能性のある状況と、それに対応する組織の準備状況を理解する必要があります。

3. スプレッドシートではなくシナリオを使う。データに裏付けられ、原因、影響、結果を結び付けるストーリーは、リーダーがリスクを腹落ちさせ、より迅速に意思決定する助けになります。

このアプローチにより、リスク軽減戦略は受動的な防御から、先回りした意思決定へと移行します。

今後の方向性

経営層とセキュリティリーダーが同じ言葉で話せるようになれば、知識の呪いを打ち破ることができます。そしてサイバーセキュリティは、事業価値を守り、成長を可能にし、セキュリティの強みを競争優位へと変える戦略的な推進力になります。

知識の呪いは打ち破ることができます。一つの指標をビジネスの言葉に置き換え、一つのビジネス視点の対話を重ね、一つの明確な意思決定を行うことから始まります。